「再生可能エネルギーについて勉強したい」
「現在の日本の電気料金高騰の問題について知りたい」
「Influx星野敦社長のプロフィールが気になる」
再生可能エネルギーはニュースなどで耳にすることが増えていますが、具体的にどういったものか説明できる人は恐らく限られます。
名前に再生とあるように、消費しても再び再生してまた使えるようになるエネルギーを指します。
具体的には太陽光発電や風力発電、地熱発電など発電に活かせる自然エネルギーがあてはまります。
対する石炭や石油、天然ガスなどは有限で、一度消費すると再生までに長い年月を要することから化石燃料と呼ばれます。
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Influx 星野敦
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Influx星野敦社長に聞く再生可能エネルギーに共通すること
再生可能エネルギーに共通するのは、発電で使用する際に地球温暖化を促進するCO2を排出しないことです。
つまり環境負荷が抑えられるので、気候変動や水位の上昇といった変化が世界の各地で起こっている時代のこれから先を見据えると、こうした化石燃料に代わるエネルギーの重要性が増します。
もし排出するCO2を気にもとめず化石燃料の消費を続ければ、いずれ地球は人が住むのが難しい星になってしまうでしょう。
既に夏場にエアコンなしでは過ごせない地域も出てきているので、CO2を含む対策は急務です。
再生可能エネルギーはその数ある対策の1つに過ぎませんが、重要な鍵を握っているのは間違いないです。
太陽光発電は太陽がなくならない限り、風力発電は風が吹かなくならない限り使い続けられます。
勿論、発電設備の建設にはエネルギーを使いますし、全く環境に負荷を与えないわけではないでしょう。
日本で太陽光発電システムが普及した理由
しかし建設されてから稼働間に発電される電力は、自然がもたらすエネルギーによるものなので、CO2の排出量が減らせるのは確かです。
建設と維持に不可欠なメンテナンス、耐用年数を迎えた後の処分といった課題はありますが、少なくとももう化石燃料を頼りにする時代はとうの昔に過ぎているのは確実です。
日本で太陽光発電システムが普及したのは、このような環境に対する関心が強く、自然災害の増加というような形で変化を実感していることが大きいでしょう。
また日本はエネルギーも輸入に頼っている部分が大きいので、海外に対する依存度を下げる意味でも、太陽光発電システムは役立っているといえます。
ただし、太陽光も風力も自然の成り行き任せなので、安定的に発電できない点が最大のネックですし、この欠点を克服するのは容易ではないです。
原子力発電は生み出せる発電量が大きい優れた再生可能エネルギー
運用上のリスクはありますが、原子力発電は生み出せる発電量が大きい優れた再生可能エネルギーです。
長期的に安定的かつ膨大な電力供給を可能とするので、世界各国で原子力発電が導入されているのも頷けます。
とはいえ放射線を発する放射性物質の問題がありますから、日本のように自然災害が多くて事故が発生すると影響が大きくなる国では、反対の声も大きいです。
発熱をコントロールする為に大量の水を必要とする性質上、原子力発電所は海の近くに設置する必要があります。
海に囲まれる島国の日本はまさに原子力発電に向いていますが、地震や津波といった自然災害のリスクと隣り合わせなのも事実です。
災害が発生しても安全に停止するならメリットが上回りますが、運用は機械任せではなく人が関わるので、人為的なミスの発生も否めないのがデメリットの1つとなっています。
現在研究開発が進められている核融合は安全
同じ原子力発電でも、現在の核分裂を主流とする発電方法と違って、現在研究開発が進められている核融合は安全とされます。
災害などで緊急停止することがあっても、発生する放射線の量が核分裂と比べて大幅に小さくなるからです。
数百年単位で放射線が発生する原子力のゴミ、放射性廃棄物が出ないのもメリットです。
まだ実用化には時間が掛かりそうですが、実用化は時間の問題ですし、核分裂に代わる原子力発電として主流になれば日本のエネルギー問題は解決するでしょう。
現在、日本は震災とその津波の影響で原子力発電所の多くが停止しており、化石燃料を含む複数の発電方法で電力を賄っています。
再生可能エネルギーもその1つですが、1つ1つは非力ですし、長期的なエネルギーの安定供給を考えると増設が不可欠です。
電気料金が年々上がっている理由
原子力発電以外の再生可能エネルギーに力を入れるのか、リスクを承知で原子力発電の稼働を再開させるのかが日本の未来を分ける舵取りとなりそうです。
電気料金が年々上がっているのも、原子力発電が賄う電力量が以前よりも減ったことが影響しています。
原発事故が農作物や風評被害を引き起こすことが分かった現在、原子力発電に抵抗感を覚える人が少なくないのは当然です。
ただ海外のエネルギー事情に目を向けると、日本もいずれこのままでは電気料金が2倍、3倍になってもおかしくないと思われます。
もうあまり悠長に検討している暇はないので、どちらに舵取りをするにしても早く決めて推し進めることが必要です。
政府はようやく原発政策に転換する検討に入ったところですから、動き出しは遅いですが、これからのエネルギー政策を決定づける決断から目が離せそうにないです。
まとめ
太陽光発電システムと蓄電池、電気式の給湯器やオール電化の組み合わせは災害時にもメリットがあるので、今後は原子力政策と合わせて導入が推進される可能性が予想されます。
最終更新日 2025年6月15日 by ekisai